企業に求められるIT人材像

経済産業省が「DX推進ガイドライン」を2018年に策定してから5年が経過しようとしています。 「DX」という言葉も浸透し、企業における取り組みも加速していると感じています。 コロナ禍を経験し、環境が劇的に変化した中で、経営者の危機感（DXに取り組まなければ企業価値を維持向上させられない）も取り組みを加速させている要因のひとつだと考えます。 一方で、「何を取り組むべきなのか分からない」「取り組みは進めているものの想定した効果が得られていない」というお声を聞くことも多くあります。 今回は「DXの目的」について一つの考え方をお伝えいたします。

2004年にエリック・ストルターマン教授によって提唱されたデジタルトランスフォーメーション（以後「DX」という。）は、その後、我が国においても徐々に取り組みが進み、コロナ禍において大きく加速し始めたとの認識が広まっています。 本記事では、2023年3月16日にIPAより発行されたDX白書2023のデータを参照しながら、日本企業の現状を概観します。さらにDXを推進させるための課題についても考察を行いたいと思います。

DX考察第3回まで、日本における DX 推進状況を踏まえたDXの進め方の概略と、取り組みの内なるきっかけとしてのデジタル成熟度評価の重要性と活用について考察しました。 本記事では、その後新型コロナ禍によるパンデミックを経験するなかで加速された「DX」について概観しつつ、DXが進むことによるデジタルリスクの存在と、対応するデジタルガバナンスに関して考察したいと思います。