出版物のご案内

出版物のご案内(2002年-2003年)

「図解いちばん簡単!確定申告」

「図解いちばん簡単!確定申告」

ASG税理士法人編/加藤幸人 監修
あさ出版社 2003年11月 1,500円

全ケース記入例付だからひと目でわかる。確定申告が必要な人、税金の還付を受けられる人、チェックリスト付。
本書は、いままで確定申告を行ったことがない人でも、確定申告のしくみを理解して、実際に申告書を作成できるように極力、専門用語を使わず、平易な言葉を使って簡単に解説することを心がけ編集されました。
・プロローグ:税金が還付となるパターンを紹介
・理解編:確定申告のしくみを理解しよう!
確定申告について、しくみや流れなどを簡単解説
・実践編:さぁ確定申告書を作成してみよう!
よくあるパターンをケース別に、簡単解説し、具体的な申告書の記入方法を記載。

経営者のための株式公開100のポイント

経営者のための株式公開100のポイント

出口和雄 編著・ASG監査法人 監修
日本経済新聞社 2003年10月 1,800円(税別)

「事業」を伸ばし「富」を創る!

知名度向上、信用力アップ株式上場には多くのメリットがあるが、内部管理体制の充実や株主対策などなすべき対応も煩雑である。具体的に何をどうすべきか、企業側の視点から100のポイントをコンパクトに図解する。

第1章 富の創造 / 第2章 上場の決断 / 第3章 基本事項
第4章 サポート体制 / 第5章 資本政策 / 第6章 役員
第7章 関係会社 / 第8章 組織 / 第9章 内部管理
第10章 計数管理 / 第11章 決算 / 第12章 会計処理
第13章 株式事務 / 第14章 上場申請 / 第15章 上場審査
第16章 上場時 / 第17章 上場後実務

最新 すぐに役立つ 税務会計実務全書

最新 すぐに役立つ 税務会計実務全書

日本実業出版社編・熊野実夫監修
(17章: ASG税理士法人が執筆担当)
日本実業出版社 2003年11月20日 4,800円(税別)

会社の設立から解散までの具体的な取引を、税目別ではなく、「○○を購入したとき」というようにケース別に、経理の処理原則などについて実務的に触れながら、税務処理のコツを設例、仕訳を適宜用いてわかりやすく解説するとともに、節税のポイントを豊富に織り込んだ。
難解な税務取り扱いについて、日常業務の流れに沿って、わかりやすい言葉と豊富な図表類で解説。初級者や中級者には日常業務のマニュアルとして、上級者には業務に漏れがないかどうかのチェックとして使える、実務担当者必携のバイブル。

*グラントソントン太陽ASG税理士法人が、第17章「輸出入取引、海外出張・投資等をめぐる税務」の執筆を担当しています。

[補訂版] 新会計基準による 法人税申告調整の手引

[補訂版] 新会計基準による 法人税申告調整の手引

ASG監査法人・ASG税理士法人 共編
新日本法規出版社 2003年10月 3,500円(税別)

平成15年度の税務書式に対応「減損会計」を盛り込み実務に直結!具体的な記載例で申告調整のしかたがわかる!
解説編:
金融商品会計、減損会計、退職給付会計など項目別に、新会計基準に基づく企業会計と税務の取扱いを対比しながらわかりやくす解説しています。
事例編:
具体的な事例を掲げ、会計処理とそれに伴う法人税の申告調整について数値を交えて解説するとともに、事例に対応する別表四・五(一)の記載例を明示しています。
※退職給与引当金制度の廃止に伴い、第3章の項目を大幅補正!

「新会計基準による法人税申告調整の手引」

「新会計基準による法人税申告調整の手引」

ASG監査法人・ASG税理士法人 共編
新日本法規出版社 2002年11月 3,500円(税別)

「減損会計」を盛り込んだ最新の内容!/具体的な記載例で申告調整の仕方がわかる!
解説編:金融商品会計、減損会計、退職給付会計など項目別に、新会計基準に基づく企業会計と税務の取扱いを対比しながらわかりやすく解説しています。
事例編:具体的な事例を掲げ、会計処理とそれに伴う法人税の申告調整について数値を交えて解説するとともに、事例に対応する別表四・五(一)の記載例を明示しています。

「経営に生かす連結納税」

「経営に生かす連結納税」

多田 敏夫(ASG監査法人 経営執行代表社員) 編
中央経済社 2002年 5月 2,200円(税別)

経営の観点から最低限知っておくべき事だけを大胆に抽出して解説。産業界の思惑とは異なり、だいぶ窮屈になった日本型連結納税。その問題点についても随所で言及。
結局、連結納税を使ったほうがいいのか、使わないほうがいいのか、という誰もが知りたい判断基準を提示。
連結納税は、組織再編を促進させるためのツールにすぎない。
連結納税導入によって、今までできなかった組織再編が加速化する。どのタイプの再編をとればよいのかが明らかに。